焼きたて屋FCのクチコミや評判｜運営会社の株式会社かめやとは？

焼きたて屋の基本情報

店舗名	焼きたて屋
運営会社	株式会社かめや
店舗数	73店舗 ※2020年12月時点
設立	1989年7月
資本金	1,000万円
従業員数	100名（パート・アルバイトを含む）
本社	長野県諏訪郡原村11122-1

早速、焼き立て屋を運営する株式会社かめやをご紹介します。

株式会社かめやとは？

株式会社かめやは、長野県諏訪郡に本社を構える企業です。

当初は店舗を持たずに営業する小規模な事業でしたが、2021年現在では焼きたて屋だけでも73店舗を運営する規模にまで成長しています。

株式会社かめやは焼きたて屋の他に「タコとハイボール」のブランドも手がけています。

「お客様に喜んでもらう」
「働いている人に喜んでもらう」
「会社に関わっている人に喜んでもらう」

上記を企業のミッションとして掲げており、その実現のために「感謝がなければはじまらない！」をはじめとした10の行動理念を定義しています。

長野県を中心に、東北・関東北信越・中部と広範囲にわたって事業を展開中です。
また、アメリカとロシアに支店を持つなど、グローバルな展開にも着手しています。

焼きたて屋フランチャイズの特徴や強み

昼食・おやつ・お酒のおつまみとして幅広く愛されるたこ焼きと、栄養バランスが極めて優れているお好み焼きは、どちらも全国的に高い人気を誇っています。

だからこそ、全国的にたこ焼き店やお好み焼き店は競合店が多く存在します。

そのような状況の中で、繁盛店として利益を上げるためには、特徴や強みが必要です。
特にフランチャイズ加盟を検討する場合、ご自身にとってベストな条件のブランドを選ぶことが成功の第一条件です。

この章では、焼きたて屋ならではの特徴・強みをご紹介します。

ショッピングセンター内店舗が多い

大半の焼きたて屋の店舗は、大手ショッピングモールやホームセンターの敷地内（店頭もしくは店内）にて運営をしています。

これらの人の集まる場所に出店できる点は、集客面において大きなメリットです。

テイクアウト専門店は、コロナ禍においても影響が小さかった事業形態です。

そこに加えて、ショッピングセンターの敷地内に出店をすることで、緊急事態宣言などの逆風下に置かれたとしても安定した集客が期待できます。

そもそも、個人で開業をする場合、最初からショッピングセンターの敷地内に出店するのは通常不可能です。

ショッピングセンターと長きにわたって関係性を築いてきた焼きたて屋として出店するからこそ、集客力のあるショッピングセンターの場所を借りられます。

焼きたてのたこ焼き・お好み焼きを低価格で提供している

焼きたて屋のたこ焼き・たい焼き店としての最大の特徴は、焼きたての商品を低価格で提供していることです。

店舗によって若干異なる場合がありますが、商品価格はおおむね以下の価格帯となっています。

上記の庶民的な価格で、焼きたてのたこ焼き・たい焼きを提供しています。

人が多く行き来するショッピングセンターの店頭やスーパーマーケットのレジ近くに店舗が設けられるので、買い物帰りに足を止めて商品を購入する方が続出しています。

売れる場所で営業できる

飲食店が成功するか否かの大きな要因を占めるのが、立地です。
しかし、経験豊富な専門家が真剣に考えて立地を選んだとしても、期待したほどの集客がないことは多々あります。

通常、集客できず売上の上がらない店舗は、閉店をするしかありません。

しかし、焼きたて屋（店頭に出店するタイプの店舗）は、可動式店舗であるため、もし立地が悪ければ店舗ごと移動して別の場所で再チャレンジできます。

低資金からでも加盟できる

焼きたて屋は、低価格での出店が可能です。

最低限、焼きたて屋の開業に必要な資金は、以下のとおりです。

加盟金	150万円
研修費	50万円
食材準備表	100万円

上記に加えて、物件取得費や厨房機器などの費用が掛かります。

しかし、屋外型店舗（ショッピングセンター店頭で営業するタイプ）であれば、什器（約50万円）＋機器（約50万円）となり、400万円程度で開業できる計算になります。

さらに、焼きたて屋では社員から独立を目指すルートの選択も可能です。
焼きたて屋の直営店に雇用されて、「独立オーナー候補」として研修を受けたのちに、独立する手法です。

焼きたて屋の社員から独立を目指す場合には、資金をご自身で用意できなくても独立できるチャンスを得られます。

技術を高められる

オーナー・社員・パート・アルバイトのすべてに共通することですが、焼きたて屋で働いているとたこ焼きやたい焼きの技術が格段に向上します。

その理由はいたってシンプルです。
来客数の多い店舗で、常に焼きたての商品を提供しなければならないためです。

「お客様に喜んでもらう」ために、妥協は許されません。

そして、品質の安定した商品をスムーズに提供する技術を身につけることによって、多くの顧客に商品を提供することが可能になります。

結果的に、店舗の売上アップにつながります。

順調に伸びている会社で力を発揮できる

焼きたて屋は、創業以来着実に店舗を増やしています。
飲食店フランチャイズ加盟を成功させるための要因の一つは、店舗数が増えている店舗に加盟をすることです。

なぜなら、複数店舗の運営が飲食店フランチャイズでは重要だからです。

継続的に店舗数が増えているということは、基本的には既存店舗にて利益が出ているということです。
また、店舗数が増えているということは、2店舗目の出店をしやすいことも意味します。

もちろん、ご自身の経営努力は不可欠ですが、伸びているブランドに加盟することはフランチャイズ運営においてはとても重要なことです。

焼きたて屋フランチャイズの弱みはあるのか？

続いて、焼きたて屋の弱点となりうる部分についても確認しておきましょう。

焼きたて屋を運営する際に、特に意識しておきたい点は4点あります。

体力面で負担がかかる

1点目に考えておきたいのは、体力面の負担です。

上記のリスクが考えられます。

対策として特に重要なことは、売上を増やして1人のスタッフに負担が集中しないようにすることが重要です。

特にオーナーの方はムリをしてしまいがちなので、オーナーさんがスタッフとして入らなくても十分に利益を確保できるような店舗運営が理想です。

営業利益率額が重要

たこ焼き・お好み焼き店は顧客単価が安いこともあり、どうしても営業利益が上がりにくい傾向があります。
経常利益とは、売上から支出を差し引いた金額です。

焼きたて屋の収入モデルでは200万円の売上の場合の経常利益率が10％（20万円）となっています。

支出の内訳

料費	33%
人件費	27％
家賃	15％
ロイヤリティ	5％
その他	10％

金融機関や政府系金融公庫からお金を借りている場合は、上記の他にさらにローンの返済費用もかかります。

※上記のシミュレーションは、オーナーがスタッフとして店頭に入っていない場合を想定しているため、ご自身が店頭に入って経費を削減することは可能です。

経常利益率10％は、飲食店としては悪い数字ではなく、むしろ優良な方です。

ただし、売上総額自体が決して高くなくFLコスト（人件費+原材料費）が高くなりやすいため、10％の利益率でも、手元にあまり利益を残せないというのが大きな課題です。

したがって、経常利益額をいかに大きくするかにこだわって営業する必要があります。

基本的には、解決策は1店舗目を早く軌道に乗せて、複数店舗の運営に舵を切ることが解決策となるでしょう。

若いスタッフが多い

弱点ととるかメリットと取るかは考え方次第ですが、焼きたて屋は10代・20代のスタッフが過半数を占めています。

若いスタッフが多い店舗のオーナーを務める際に、考えなくてはならないポイントは2点あります。

焼きたて屋本社においては、世代の壁に関係なく良好な関係を築けることを強みとしています。

店舗ビジネスは、人間関係が良好でなければ成功しないという鉄則があるため、ご自身の状況を踏まえて、イメージしてください。

SNS戦略に課題

焼きたて屋本社では、SNSアカウントを運用しています。

しかし、キャンペーンの情報や店舗のオープン状況など、コンスタントに投稿をされてはいるものの、フォロワー数をみるとそれほど効果的に活用しているとは言えません。

焼きたて屋のSNS運用状況

Twitter	フォロワー約1,700名
Facebook	フォロワー275名

同業他社のTwitterフォロワー数

たこ焼道楽 わなか [公式]	フォロワー約4,900名 ※13店舗
くれおーる	フォロワー約2,300名 ※6店舗
名匠 たこ焼 上木家	フォロワー約4,018 ※3店舗

業界最大手の銀だこ（フォロワー数約40万人）はともかく、焼きたて屋よりも少ない店舗数でうまく焼きたて屋以上にフォロワーを獲得している競合店が多数存在します。

もちろん、焼きたて屋より店舗数が多いにも関わらず、フォロワー数が2桁だったり、そもそもSNSアカウントを開設していなかったりするブランドもあります。

また、焼きたて屋に関してはSNSを積極活用しなくても集客しやすいという特徴もあるでしょう。

加盟店側ではなく本部の問題ではありますが、時代にマッチしたマーケティング戦略を実行するためにはSNS活用が非常に重要です。

焼きたて屋フランチャイズユーザーの評判・クチコミ

焼きたて屋の利用者の口コミをチェックしておきましょう。

利用者にの多くが、週末用の日用品などの買い物ついでについ購入してしたくなってしまうキャンペーンです。
焼きたての商品を提供するという焼きたて屋の理念・メリットはしっかりと地域の方々に伝わっているようです。

焼きたて屋フランチャイズの将来性

焼きたて屋の将来性についてポジティブな面とネガティブな面の両面から考察していきましょう。

ポジティブな面は、低予算での営業が可能である点です。

初期費用・運転資金の両方において、小規模で運営できるため大きな失敗のリスクが少ないでしょう。
実際に、特に東北地方や北信越地方では、店舗数が増え続けています。

30年の実績があり、ショッピングセンターと良好な関係性が築けている点も大きなメリットになるでしょう。

中でも、焼きたて屋が多く出店しているホームセンターは、DIYブームの影響もありずっと右肩上がりで成長を続けています。

不安材料としては、薄利多売のビジネスモデルで今後どこまで成長が見込めかという点です。

日本国内の総人口が減少する状況下で、ショッピングセンターの店舗数や来店数が今後は減少に転じるでしょう。

海外展開を推進されるのか、新たな商品を開発して投入するのかなど、方法は複数考えられますが、いずれにせよ何らかのモデルチェンジが必要とされるのではないでしょうか。

まとめ